会社を辞める際には、その旨を直属の上司に直接伝えるのが基本です。しかし、退職を考える方の中には、体調や精神的な問題などで出社することができず、できれば電話で退職の旨を伝えたいと考える方もいると思います。
そのような場合であれば、電話で退職の意思を伝えることも可能です。しっかりポイントを押さえて、滞りなく退職ができるようにしましょう。
ここでは、電話で退職の意思を伝える際のポイントをご紹介します。
どうして電話で退職の意思を伝えるのか理由を説明する
お世話になった会社を辞めるのですから、一般的には出社して直接話をするのがマナーです。そのため、電話で退職を伝える際は、どうして電話での報告になったのか、まずはその理由を明らかにしてきちんと伝える必要があります。
体調がすぐれない（上司に会いたくないなどによる精神的な理由も含む）などが理由であれば、「出社することで体調が悪化してしまうかもしれないから」など、はっきりとその理由を伝えましょう。家族の介護や看護などであっても同様です。
きちんと理由を伝え、電話での報告になったことをお詫びする言葉を伝えるようにしましょう。
直属の上司に連絡をする
退職の意思は、まず直属の上司に報告するのがマナーです。それは口頭で伝える場合でも、電話で伝える場合でも同じです。最初に人事部や、直属の上司とは別の上司に報告をしてしまうと、「直属の上司はきちんと社員を管理できていない」と考えられ、その人に迷惑がかかることがあります。会社に電話をしたら、直属の上司につないでもらうようにしましょう。
ただし、直属の上司からパワハラを受けていたなど、退職の理由がその人にあり、できれば話をしたくないなどの場合であれば、人事部やほかの上司に伝えるのも一つの手です。
忙しくない時間帯に電話をかける
退職の意思を伝える電話であれば、よほどのことがない限り一言・二言、言葉を交わすだけで話が終わることはありません。上司もしっかり理由を聞きたいでしょう。改まった長い電話になる可能性が高くなります。
そのため、上司が忙しい時間帯に電話をかけるのはおすすめしません。始業直後、休憩時間前後、終業時間前後などは忙しい可能性が高いので、電話をかけるのは避けましょう。
その日は会社を休むことになるので、できるだけ始業前に電話をかけたほうがいいです。朝一で上司にメールを送り、「始業前に電話をかけていいか」確認してから電話をするようにしましょう。始業前が忙しいようなら、いつ頃なら可能か尋ねて、電話をするようにしてください。
労働基準法などに「退職の意思は直接伝えること」という決まりはありません。そのため電話で報告することも可能です。しかし、電話を入れてもその日のうちに退職にはなりませんので注意してください。
また、私物などが会社に置きっぱなしになっている場合は取りに行く必要がありますので、できるだけ事前に持ち帰るなど、しっかり準備をしておくことをおすすめします。
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