新たな環境に期待して入社したものの、すぐに「辞めたい」と感じることがあるかもしれません。状況によっては、そのまま仕事を続けることで今後のキャリアに悪影響を及ぼすリスクも考えられます。
しかし、入社後半年という短期間での転職に対し、不安を感じる社会人も多いのではないでしょうか。短期間での転職だからこそ得られるものがある一方で、いくつかのデメリットも存在します。

本記事では、入社後半年での転職で得られるものやデメリットを解説します。入社後半年での転職を検討している場合は、デメリットを把握した上で、慎重に判断するようにしましょう。

入社後半年で転職してもいい？

結論から述べると、入社後半年以内に退職する場合でも転職は可能です。かつて日本では、転職が珍しい時代もありました。しかし、近年は終身雇用制度の崩壊や働き方に対する価値観の多様化などにより、転職は一般的になりつつあります。

なかには数カ月や数年といった短いスパンで、転職を繰り返す人もいます。転職は個人の自由であり、どのようなタイミングで行っても基本的には問題ありません。

しかし、短期間で複数回の転職を重ねると、転職活動の難易度が高まることがあります。応募先から、「またすぐに転職するのではないか」とネガティブな印象を持たれる可能性があるためです。特に転職理由が曖昧な場合、選考で不利になりやすいでしょう。

入社後半年での転職で得られること

短期間での転職は、今の職場や応募先にネガティブな印象を持たれる可能性があります。しかし、短期間での転職だからこそ、得られることもいくつかあります。入社後半年での転職で得られることは、次のとおりです。

・新しい環境でやり直せる
・第二新卒枠に応募できる可能性がある
・時間を無駄にしない

それでは、どのようなことが得られるのかを詳しく見ていきましょう。

新しい環境でやり直せる

入社後半年での転職で得られるものの一つに、新しい環境でやり直せることです。一つの企業で長く働くと、企業特有の習慣や暗黙のルールに染まりやすく、新しい環境での再スタートが難しくなる場合があります。

企業ごとに異なる習慣やルールがあるため、その企業の社風に順応するのは悪いことではありません。自分が働く企業への理解が深まることで、帰属意識が高まり、モチベーションの向上につながるからです。

しかし、特定の社風に馴染みすぎると、転職先での環境に適応するのに時間がかかる傾向があります。早い段階で転職を決断することで、新しい環境で心機一転、やり直すチャンスを得られるでしょう。

第二新卒枠に応募できる可能性がある

採用枠には、新卒・第二新卒・既卒・中途の4種類があります。それぞれの対象者は次のとおりです。

・新卒…学校を卒業後、すぐに就職する人
・第二新卒…新卒で入社後、おもに1～3年以内に転職する人
・既卒…学校を卒業後、社会人経験がない人
・中途（キャリア）…一定の社会人経験がある人

入社後半年で転職する場合、第二新卒枠の求人に応募できる可能性があります。

大卒の場合、25歳前後の年齢層が第二新卒に該当することが多いです。早い段階で転職活動を始めれば、第二新卒枠の求人に応募できるチャンスが広がります。

時間を無駄にしない

入社直後の早い段階での転職は、キャリアに使える貴重な時間を有効に活用するための一つの手段です。職業人生が長期化しているとはいえ、キャリアに費やせる時間は限られています。

不満を抱えながら今の職場で長く働いても、十分な成果が出せず、自己成長の機会も少なくなるかもしれません。その結果、モチベーションが低下し、キャリアが停滞する可能性があります。

こうした状況は、キャリアにおける時間的なロスになり、今後にも悪影響を及ぼしかねません。早めに見切りをつけることで、キャリアにおける時間のロスを防ぎ、有効に活用できるようになります。

入社後半年で転職するデメリット

入社後半年での転職には、新しい環境でやり直せる、限られたキャリアの時間を有効活用できるなどのメリットがあります。その一方でいくつかデメリットもあるため、転職する際にはそれを把握した上で慎重に検討しましょう。

応募先からネガティブな印象を持たれやすい

近年は転職が一般的になっているものの、短期間での転職は次の転職に影響を与えることがあります。特に、転職回数が多く、一つの企業での在籍期間が短いケースでは、次の転職で不利に働く場合もあります。

また、短期間での退職は採用コストが無駄になり、企業は再度採用活動を行う必要が生じます。そのため、「またすぐに辞めてしまうのではないか」という懸念から、採用のハードルが高くなってしまいます。

賞与・退職金が支給されない可能性がある

入社後半年以内での転職は、経済的な面でも注意が必要です。多くの企業では、従業員に対して賞与や退職金を支給しています。しかし、早い段階で退職すると、これらを受け取れない可能性があります。

賞与や退職金を支給するには、一定の在籍日数がある従業員を対象としているケースがほとんどです。たとえば賞与の場合は入社から半年以上の在籍、退職金の場合は入社から3年以内の在籍などです。

賞与や退職金に関する規定は法律で定められておらず、企業ごとに決められます。賞与や退職金を受け取ってから退職したいと考えている場合は、社内規定を確認しておきましょう。

転職を繰り返すリスクが高まる

早期退職は、その後も転職を繰り返してしまうリスクを高める可能性があります。転職は必ずしも成功するとは限らず、成功させるためには明確な目的が必要です。

明確な目的がないまま転職すると、再度似た問題に直面したときに、また転職を考える可能性があります。特に仕事が合わない、人間関係が良くないなどのネガティブな理由は、転職するだけでは根本的な解決にならないことも多いため注意が必要です。

転職理由次第では応募先から不信感を抱かれ、転職のハードルが高くなるでしょう。ネガティブな退職理由であっても、できるだけポジティブな内容に言い換えて伝えることが大切です。
 

入社後半年でも転職を考えるべきケース

短期間での転職にはさまざまなデメリットがあり、今後のキャリアに影響する可能性があります。しかし、入社後半年であっても、転職を検討したほうが良いケースがあります。

入社前と雇用条件が異なるケース

入社前の求人情報、会社説明会、面接などで確認した雇用条件と、実際の条件が異なる場合は、早期の転職を検討する必要があります。

入社後のミスマッチを防ぐためにも、雇用条件はしっかりと確認しなければなりません。しかし、雇用条件を十分に確認していても、仕事内容や給与などが異なることがあります。

たとえば、入社前に聞いていた部署とは異なる部署に配属された、提示された給与が支払われないなどです。雇用契約書の内容と実態が異なる場合、労働基準法違反に該当する可能性があります。

心身に不調を来しているケース

現在の職場が原因で心身の不調が見られる場合は、速やかに退職や転職を検討しましょう。過度なストレスを受けている、長時間労働が続いているような状況が該当します。

働き方改革により、従業員が快適に働ける環境の実現に取り組む企業は増えています。2015年12月からは、常時50人以上の従業員を雇用する企業に対し、ストレスチェックも義務づけられました。

しかし、すべての企業が理想的な労働環境を実現できているわけではありません。無理を重ねて働き続けることで、さらに状況が悪化する恐れもあるため、早期の退職決断も重要な選択肢です。

パワハラやセクハラを受けているケース

近年は社会全体の意識変化や企業イメージの向上などを理由に、コンプライアンスを強化する企業が増えています。

しかし、一部の企業では古くからの風潮が根強く残り、ハラスメントが常態化しているところも存在します。たとえばパワーハラスメント、セクシャルハラスメント、マタニティハラスメントなどです。

ハラスメント被害を受けている場合は、まず会社に改善を求めることが必要です。改善が見られない場合は、会社の体質に起因する問題である可能性が高いため、入社半年であっても退職を検討すべきでしょう。

入社後半年での転職を成功させるためのポイント

在籍期間が短い場合、応募先から再転職を懸念されるため、採用のハードルが高い傾向です。しかし、いくつかのポイントをおさえておけば、入社後半年での転職を成功できる可能性があります。

失敗した原因を分析する

転職活動を始める前に、前回の転職で失敗した原因を分析しましょう。転職の失敗には、何らかの原因があるはずです。まずはなぜ半年で転職することになったのか、その原因を明確にすることが大切です。

原因の分析は、転職目的の明確化にもつながります。転職目的が明確になれば、次の転職で同じ失敗を繰り返さないための対策を立てられ、より良い選択ができるでしょう。

また、転職に失敗した原因の分析は、次の転職活動にも役立ちます。過去の経験から自分の強みや弱みなどを客観的に評価することで、強みを活かせる仕事を見つけられる可能性があります。

転職理由はポジティブに伝える

現在の職場を短期間で退職したい理由が、仕事が合わない、人間関係が良くないなどのネガティブな内容だとしても、そのまま伝えるのは避けましょう。入社後半年での転職は、在籍期間の短さから応募先にネガティブな印象を与えやすいものです。

転職理由までネガティブだと、さらに印象が悪化してしまう可能性があります。次の転職を成功させるためには、転職理由をできるだけポジティブな内容に置き換えることも大切です。

たとえば、仕事が合わずに退職した場合は、新しいことに挑戦したいと言い換えられます。ポジティブな転職理由は、自分の成長意欲をアピールすることにもつながります。

転職サービスを活用する

入社半年での転職を成功させるためには、第三者の力を借りることも有効です。自分だけで解決しようとすると行き詰まり、同じ失敗を繰り返すことにもつながりかねません。

転職を成功させたいなら、転職サービスの活用を検討しましょう。転職サイトや転職エージェントは、短期間での転職にも頼りになるサービスです。転職サイトは多くの求人が掲載されているため、自分に合う仕事を見つけやすくなります。

転職エージェントを活用すると、キャリアアドバイザーに相談できるため、客観的な視点でのアドバイスをもらえます。特に20代の方は、20代に特化したＲｅ就活・Ｒｅ就活エージェントを検討してみてください。

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準備を徹底して入社半年での転職を成功させよう

入社半年での転職は、不可能ではありません。早期の退職には、新しい環境でリスタートできる、第二新卒枠に応募できる、限られたキャリアの時間を有効活用できるなどメリットが存在します。

ただし、一つの企業での在籍期間が短い場合、応募先から再転職を懸念されるため、採用までのハードルが高い傾向にあります。入社半年での転職を成功させるためには、原因の特定や自己分析などの十分な準備が必要です。

転職の準備を効率的に進めたい場合は、Ｒｅ就活・Ｒｅ就活エージェントの活用を検討してみましょう。第二新卒向けの求人も数多くあるため、入社半年で退職しても転職を成功できる可能性が高まります。
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