募集職種
技術系総合職
仕事内容
ご本人の希望に応じて、「検査技術職」または「研究職」のいずれかをご担当いただきます。
非破壊検査の実務経験や資格は問いません。機械・電気電子・物理・材料などの知識や、これまで培った技術経験を活かしながら、研修やOJTを通じて非破壊検査の専門性を身につけていきます。
※非破壊検査グループとして、非破壊検査サービス株式会社・日本試験検査株式会社のいずれかの入社と配属になります。
■検査技術職
発電所や石油化学プラント、橋梁、トンネル、鉄道、航空機など、社会を支えるさまざまな構造物・設備を「壊さずに」検査する仕事です。
超音波や放射線などを使って、外からは見えない傷や劣化をチェック。取得したデータを解析し、異常がないかを確認します。
＜主な仕事＞
・検査機器を使った構造物・設備のチェック
・検査データの取得、解析
・傷や劣化などの確認、判定
・検査結果の記録、報告
・お客様への結果説明 など
現場では数名から大規模なチームまで、仲間と協力しながら業務を進めます。自分たちの検査結果が、事故やトラブルを未然に防ぐ判断材料となる仕事です。
■研究職
非破壊検査に関する基礎研究から、新しい検査技術・検査装置の研究開発まで幅広く担当します。
＜研究テーマの一例＞
・AIを活用した検査・解析技術
・ロボットを活用した検査技術
・ドローンを活用した検査技術
・新しい検査装置・検査手法の研究開発
既存技術の改良だけでなく、これまで発見することが難しかった傷や劣化を可視化するための新たな技術を追求。理系分野で培った知識や探究心を活かし、「次世代の非破壊検査」を生み出していく仕事です。
＜入社後の流れ＞
まずは研修からスタート。非破壊検査や安全に関する基礎知識を学びます。
その後は先輩社員によるOJTを通じて、検査機器の扱い方や仕事の進め方を一つずつ習得していきます。
さらに、
・資格取得教育
・基礎技術教育
・応用技術教育
・高度技術教育
など、配属後も継続して学べる環境を整えています。
検査技術員は平均6種類以上の資格を保有しており、取得した資格に応じて技能手当も支給。
理系分野で培った知識やこれまでの技術経験を活かしながら、非破壊検査の専門性をさらに高めていける環境です。
応募条件
《高卒以上》理系出身者・技術系の実務経験をお持ちの方歓迎｜非破壊検査の経験・資格は不問
機械・電気電子・物理・材料などの理系分野で学んだ知識や、製造・品質管理・設備保全・メンテナンスなどの技術経験を活かせる仕事です。
非破壊検査そのものの経験や資格は問いません。入社後の研修やOJT、資格取得教育を通じて専門性をさらに高めていけます。
＜一つでも当てはまる方にピッタリです！＞
・理系分野で学んだ知識を仕事に活かしたい
・製造・品質管理・設備保全などの技術経験を活かしたい
・今より専門性の高い技術を身につけたい
・資格取得や新しい技術・知識の習得に前向き
・AI・ロボット・ドローンなどの先端技術に興味がある
勤務地
国内にあるいずれかの事業所に配属！ ★本人希望の勤務地を優先して配属します。
※非破壊検査グループとして、非破壊検査サービス株式会社・日本試験検査株式会社のいずれかの入社と配属になります。
※検査技術職は全国のいずれかの拠点へ配属します。
※研究職は大阪または千葉への配属となります。
■北海道エリア
北海道
■東北エリア
宮城
■関東エリア
茨城県、千葉県、東京都、神奈川県
■北陸・甲信越エリア
新潟、富山、福井
■東海エリア
愛知、三重
■関西エリア
大阪府、兵庫県
■中国エリア
岡山県、山口県
■四国エリア
香川県、愛媛県
■九州・沖縄エリア
福岡県、沖縄県
勤務時間
8:30～17:30（実働8時間/休憩1時間）
休日・休暇
【年間休日125日 ※2026年】
完全週休2日制、祝日、年末年始休暇、夏季休暇、特別休暇、有給休暇
※業務の都合により休日出勤をお願いする場合がありますが、代休の取得や手当の支給により調整します。
給与
初年度想定年収：300～350万円
■大学院卒
月給275,000円～
■大学・高専専攻科卒
月給255,000円～
■高専本科卒
月給245,000円～
■高卒・専門卒・短大卒
月給235,000円～
【固定残業代制】
固定残業代制は採用しておりません。
【年収例1】
500万円（5年目)
試用期間
(試用期間有り) 3ヵ月 試用期間中でも条件変わらず。
受動喫煙対策
【対策内容】
屋内原則禁煙（喫煙専用室設置あり）
昇給・賞与
昇給：年1回（7月）
賞与：年2回（7・12月）
諸手当
■技能手当
■家族手当
■住宅手当(会社が必要と認めた場合5年間支給)、
■通勤手当（全額支給）
■時間外勤務手当
福利厚生
■社会保険完備(健康、雇用、労災、厚生年金)
■独身寮(千葉)
■借上げ社宅
■保養施設
■福利厚生倶楽部
■確定給付企業年金
■財産形成貯蓄
■総合福祉団体定期保険
■3大疾病補償保険
■GLTD制度（給与補償保険）