転職する上で必ず目にする求人情報。「いつも見ているけど、実はよくわかっていない項目がある」「給与と休日だけ確認すればいいや」という方、少なくないのではないでしょうか？ついササっと見てしまいがちな求人情報、正しい見方を知らないと「希望していた条件と違うかも…」といったミスマッチに繋がりかねません。
そこで、このコラムでは「求人情報を見る時の７つのポイント」と「求人情報の読みとき方」をご紹介します！
納得できる就職・転職活動にするためにぜひ一度確認しておきましょう！
─もくじ─
1章：求人情報を見る時の７つのポイント
①仕事内容(職種・業務内容)
②雇用形態(正社員・契約社員・派遣社員)
③給与(手取り・額面)
④残業代 (みなし残業・固定残業)
⑤休暇
⑥社会保険
⑦勤務地
２章：編集部おすすめ！求人情報の読みとき方
おわりに
1章：求人情報を見る時の７つのポイント
①仕事内容(職種・業務内容)
まず1つ目は、職種名・業務内容についてです。実は、企業によって職種名の書き方が異なること、同じ職種名でも業務内容が異なることがあります。
例えば、「営業事務」でも“営業アシスタント”や“営業サポート”といった場合や、「ITコンサルタント」でも“システムの設計・企画など上流工程から関わる仕事”と”IＴに関する顧客の相談に答える仕事“など様々です。
「希望職種のはずなのに思っていた業務と違った」といったことを防ぐため、職種名と業務内容はきちんと確認しましょう！
また、企業が求人を募集している背景や求める人物像の項目も確認することにより、入社後自分に求められるスキルを知れるだけではなく、ミスマッチを防ぐことができます。
②雇用形態(正社員・契約社員・派遣社員)
2つ目は、雇用形態についてです。正社員と派遣社員の違いはわかっても、派遣社員と契約社員の違いが分からない人も少なくないのではないでしょうか。これらの違いは企業とどのような契約を結ぶかによって異なってくるものになります。
正社員：雇用期間が定められていないため、働く場所や収入が安定しやすい。ただ、会社に拘束される部分が多くなることも…
派遣社員：雇用主は派遣会社であるのが特徴。労働時間がしっかりと定められているので、自分のライフスタイルを大事にしながら働ける。しかし、打ち切りや次の仕事が見つかるまで案件待機といったことも…
無期雇用派遣社員：派遣会社と雇用契約を結び、雇用期間に定めがない。月給制であり、案件待機中も給与を受け取ることができる。ただ、契約満了になる可能性や派遣先を選べないことも…
契約社員：会社と一定期間契約条件を結び就業するもの。「一定期間だけ働きたい！」といった方におすすめ。契約期間が満了した際に、契約の更新ができなければ契約終了となり、退職扱いとされるので、新しい就職先を探さなければならないことも…
また、契約社員採用で「正社員登用制度あり」と書かれている場合、どの条件を満たせば正社員になれるのか、正社員になれる目安などを面接の際に聞いておくと良いでしょう。
③給与(手取り・額面)
3つ目は、給与についてです。まずは、給与額を考える上で基本となる「額面」と「手取り」の違いから確認しておきましょう。
額面：基本給に「通勤手当」や「住宅手当」などの各種手当を含めた、総支給額
手取り：額面から税金や社会保険料などを差し引いた、実際に受け取れる金額
給与の欄には月給が書かれていることはもちろん、年齢別のモデルも記載されている場合があります。
例えば求人表に「月給30万円」とあれば、“基本給に手当を含んだ支給額”の場合もあります。「基本給30万円」と記載されている場合は、手当が別途あれば、“基本給にプラスで支給”されます。
また、「月給25～30万」などの記載があった場合、応募者の経験やスキルによって月給が決定される可能性もあるので、年収例が書かれている場合はそれを参考に自分の給与水準を確認してみましょう。
④残業代(みなし残業・固定残業)
4つ目は、多くの方が気になるであろう残業代についてです。
残業代とは、基本的には残業した時間に応じて支給されるものですが、「みなし残業代」「固定残業代」といったあらかじめ一定時間の残業を予測し、その時間に応じた残業代を定額で支払う制度もあるため注意が必要です。
例えば、「みなし残業(20時間)」は実際の労働時間ではなく、ある時間働いたと“みなす”制度です。労働時間の計測が難しい職種か特定の業種に限り、あらかじめ法定労働時間を超えて働いたと「みなす」制度なので、時間外労働があった場合でも、手当として残業代が支払われないこともあります。※みなし残業(20時間)を超えた場合は、企業に請求できます。
一方、「固定残業代（20時間分）」と記載されていれば、実際の残業時間が20時間に満たなくても定額の残業代を受け取ることができ、残業時間が30時間など超えてしまった場合は、越えた分も別途支給されます。
⑤休暇
5つ目は、休暇についてです。「週休2日制と完全週休2日制って何が違うの？」「どちらも週に2日休みがあるってことじゃないの？」と思っている方、注意が必要です！
週休二日制：「月に1回以上、2日休みの週がある」ということ。月に1回でも週休2日であれば、他の週の休みが1日でも問題はない制度。
完全週休二日制：「毎週2日の休みがある」ということ。ただ、週のなかで2日の休みが約束されている状態のため連休になるわけではない。
といった違いがあります。また、「週休二日制」と「完全週休二日制」は、どちらも「必ず土日が休み」というわけではありません。休日の曜日の指定がある場合は「完全週休二日制（土日）」などと書かれていますので注目して求人を確認しましょう。会社独自の休日・休暇制度が設けられている場合もありますが、詳しい内容や取得状況は内定後の面談で確認するのがおすすめです。年間休日の目安は以下になります。
120日：土日祝日休み・完全週休二日制のイメージ。
125日：上記に加え、5日分の夏季休暇や年末年始休暇などが付与されているケース。
110日：完全週休2日制で祝日は原則出勤や、一部の土曜日を出勤とし祝日は休みというパターン。
105日：法定労働時間の「1日8時間、週40時間」いっぱいまで働いたパターン。
⑥社会保険
6つ目は、社会保険についてです。皆様も一度は「社会保険って結局何があればいいの？」と思ったことがあるのではないでしょうか。
一般的に社会保険は「雇用保険」｢労災保険｣「厚生年金保険」「健康保険」「介護保険」の5つです。この中でも「雇用保険」と「労災保険」は従業員を雇う企業であれば加入が義務付けられています。ですが、「厚生年金保険」と「健康保険」は、加入が義務付けられている企業とそうでない企業があるので、確認の際に注意が必要です。
雇用保険：失業した際に一定条件のもと失業給付を受給できる。
労災保険：業務中のケガや病気など、一定基準以上の障害者になった場合に支給される。
厚生年金保険：企業に勤める労働者が対象となる公的年金制度。また、一定のケガや病気をしてしまった際に受け取れる障害年金などもある。
健康保険：病気やケガをしたときに保障され、会社員の場合であれば医療費負担は３割。
介護保険：要介護認定・要支援認定を受けている65歳以上の人や、特定疾病により介護や支援が必要と認められた40歳～64歳の人が対象で、日常生活を送るための介護サービスを受けられる制度。
⑦勤務地
最後に勤務地についてです。全国に事業所がある企業では、転居を伴う転勤があるかもしれません。また、たとえば客先常駐型のエンジニアなどは、各プロジェクト先によって勤務地が変わることもあります。
「本社で働けると思っていたけど入ってみたら違う場所だった…」「求人情報に書いてあった勤務地と違った」という事態を防ぐため、実際に自分がどこで働くのか、転居を伴う転勤はあるのかといった項目は必ず確認しましょう！
2章：編集部おすすめ！求人情報の読みとき方
1章でご紹介した７つのポイントを参考にしても、自分の希望条件を全て満たす求人を見つけることはなかなか難しいと思います。また、どの観点を基準に求人の善し悪しを決めるか迷うこともあるのではないでしょうか。
そんなときは「自分の就活・転職の軸に合うか」「絶対に譲れない条件は何か」という観点をもとに求人情報を見てみましょう！就活・転職の軸を作ることにより、企業選びやこれからの就職・転職活動を進めやすくなること間違いなしです！
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おわりに
以上が求人の見方における７つのポイントでした！皆さんが抱えていた不安や疑問を解消できそうでしょうか。
しっかりとポイントを踏まえて求人情報を見ることにより、ミスマッチの少ない就職・転職活動を進められることに加え、はっきりとしていなかった希望条件を明確にできるきっかけにもなるでしょう。
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